まず、モチベーションが上がらない原因を探ってみましょう。入社する前に、どんな仕事をしたいと望んでいたか、新しい職場で何を学びたかったのか、自分をどう活かしたかったのか。あるいは、入社したサロンに何か不満があるのでしょうか。上司や同僚との関係、サロンの経営方針、業務の進め方、など、思い当たることはありませんか？原因がわかれば、具体的な解決策もわかってくるはずです。
たとえモチベーションが上がらなくても、がむしゃらに仕事に取り組んでみてはいかがでしょうか。仕事への姿勢が変われば、周りの雰囲気も変わります。自分のやる気のなさが周りに伝わって風当たりが悪くなり、それが原因でさらにモチベーションが低下しているということも考えられます。

どんなに工夫してがんばってみても、事態が好転しないようであれば、転職を考えるのも仕方ありません。でも、なんとなく嫌だから、という理由ですぐに辞めてしまうようなことは避けるべきでしょう。

有給休暇中は、現在のサロンに在籍していることになりますので、新しいサロンへ入社すると、二重就業になります。双方のサロンが就業規則により二重就業を認めている場合は、内定先で働く事は可能ですが、認めていなければ、有給休暇の消化期間中であっても新しいサロンへ入社する事はできません。
また、二重就業が可能な場合であっても、保険手続き等でサロン側に余計な手間をかけさせてしまう恐れもあります。気持ちよく働くためにも、退職日を迎えてから入社したほうが良いでしょう。

新卒入社と転職での中途入社の大きな違いは、スキルの有無や入社時期が同じではないということです。たとえば、新卒入社の場合には、全員が同じ条件のため一緒に研修を受けますが、中途入社の場合には、即戦力を期待されていることも多いため、研修の有無は人によりまちまちのこともあるでしょう。
中途入社の場合は、同期がいないことも多いため、わからないことがあれば、上司や周りのスタッフにその都度相談をするなどしてコミュニケーションをとり、新しい環境に溶け込むように努めましょう。「今までの経験があるからすでに私は一人前」というおごりは禁物です。そのサロンにはそのサロンのルールがありますから、どんなことでも一から学ぶ姿勢で臨みましょう。

まれに日割り計算をしない完全月給制という場合がありますが、ほとんどは勤怠状況によって差し引かれる月給制になります。そのため、入社月の給与は締め日の翌日を基準として月給を日割り計算した額が支給される可能性が高いでしょう。ただし、日割り計算の方法は、暦日数、実労働日数、平均労働日数、どの日数で割っても良いことになっています。気になるようでしたら、人事担当者に確認したほうがよいでしょう。

入社を絶対に辞退できないということはありません。
サロンによっては「入社誓約書」や「入社承諾書」を提出することもありますが、その書類に法的な拘束力はありません。しかし、入社ぎりぎりの時期に辞退するのはできる限り避けたほうがよいでしょう。 サロン側が入社を前提として、研修スケジュールを組んだり、受け入れ態勢を整えている場合があります。 入社直前の辞退は多大な迷惑をかけ、場合によっては損害賠償などのトラブルにもなりかねません。どうしてもやむをえない場合には、早急に連絡をして、誠意をもってお詫びをしましょう。

入社してすぐに休みを取ることは、周りのスタッフへの印象が悪くなることもあり、あまりおすすめできません。入社後すぐに法定休日以外の休みを取る必要がある場合には、内定をもらった段階で採用担当者に相談しましょう。その予定が直近であれば、入社日を少し延期してもらったほうがよいでしょう。
入社後6ヶ月は有給休暇を使えませんので、すぐに数日間の休暇をもらえるとすれば、それはあくまで会社側の好意です。やむを得ない事情で休みを取る場合であっても、最低限（１～2日程度）の日数で済むようにスケジュールを調整しましょう。

まず入社日には、すれ違うサロンのスタッフに必ず挨拶をしましょう。
朝礼などで自己紹介の機会がある場合には、落ち着いた態度で名前を名乗り「よろしくお願いします」と笑顔で挨拶しましょう。時間があれば、これまでの経験をかいつまんで話し、趣味や特技を簡単に話してもよいでしょう。
「前職での経験を活かして・・」という言葉は反感を買うかもしれません。たとえオーナーに期待されているのだとしても、謙虚な態度を崩さず、これから入社して学んでいくという姿勢を示しましょう。ただ「何もできないですが・・」という言葉は周囲に不安を抱かせますので、謙虚すぎるのもNG。経歴を簡単に述べて、やる気は態度で示す、というのがベターでしょう。

入社手続きに必要な書類は会社により異なりますが、社会保険などの手続きのために、「雇用保険被保険者証」「年金手帳」「源泉徴収票（退職した年の年内に再就職した場合のみ）」を提出しなければなりません。（「雇用保険被保険者証」「年金手帳」は前職場で在職中に既に受け取っているか、または退職時に受け取るものです。「源泉徴収票」は退職時に受け取るものになります。）
また、会社によっては、身元保証書を求められる場合もあります。その際には保証人になってもらえる人に依頼しておきましょう。当然のことながら、必要書類が揃わないと入社の手続きが完了しません。サロンに確認して入社までに準備するようにしましょう。

入社日は早めの出社が基本です。上司や同僚への挨拶、設備・業務内容の説明などに時間がかかるためです。
ですが「30分くらい前に出社すれば大丈夫だろう」などと憶測するのは危険。週1回の定例ミーティングのために1時間前からスタッフが話し合いを行っている、というタイミングでドアを開けてしまったり、逆に、毎日朝礼を行っているため、朝礼後に落ち着いてから迎えたいと考えているサロンであれば、始業時間前の出社では早すぎることになります。
入社日の出社時刻については、前日までに採用担当者に連絡をとって確認しておきましょう。

まず、お客様に施術をするためには、国家試験に合格し、免許を持っていることが条件となります。 サロンに就職後、お客様に施術できるようになるまでの期間はサロンの方針によりまちまちです。1～2年でスタイリストデビューできるサロンもあれば、3～5年経ってから施術を徐々に任せていく慎重なサロンもあります。本人の能力と練習量、技術習得のスピードにもよります。根気よく努力する粘り強さ、体力が鍵となります。 美的センスを磨き、お客様をきれいにしようとする気持ちを忘れず、日々の業務や技術の習得に熱意を持って取り組むことが、スタイリストデビューへの近道と言えます。

試用期間とは、本採用するまでにその人の働きぶりやスキルを会社側がチェックしている期間であるといえます。ただ、試用期間中の解雇は会社側に認められているものの、客観的で合理的な理由が厳密に必要とされるので、よほどの事情がない限りは解雇されることは少ないといえます。

試用期間の長さについては、社員の場合は1～３ヶ月程度が一般的です。その期間の給与の金額は、本採用時と同額の場合もありますが、詳細については事前に会社に確認してみましょう。

一般的には珍しいケースではありません。いきなり正社員で採用することのリスクを避ける意味でもまずパートで採用するという会社もあるでしょう。正社員の採用を考える時、すでにパートとして採用しており勤務態度やそのサロンへの適正などがわかっている人を社員として登用するほうが、サロン側も安心できるというメリットがあるのです。ただ、もちろん誰でも正社員になれるというわけではなく、会社によって基準や状況はさまざまです。

当初はパート勤務を希望しながらも、将来的な正社員勤務も視野に入れたい場合は、面接でその件について直接質問をしてみるのがよいでしょう。「正社員として登用される制度があるか？」「実際にパートから正社員になった人はどれくらいいるのか？」などを聞いておけば、今後の正社員登用の可能性がある程度わかるはずです。

賃金や就業時間などについて会社ごとに定められたものを就業規則といいます。
これは、パートやアルバイトも含めて常時10人以上の従業員が勤務している会社には作成する義務があり、従業員に対してもそれを知らせる必要があります。そのため、就業規則は希望をすれば見せてもらうことが可能です。

ただし、従業員の人数が9人以下である場合などは、会社に就業規則を作成する義務が発生しないため、用意されていない場合もあります。